恐怖指数が示す市場の不安：日経平均ボラティリティ指数を読み解く

7 Ağu

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8月7日の東京株式市場で日経平均株価が激しい値動きとなっています。取引開始直後は一時900円超下げる場面もありましたが、急速に持ち直しました。

日銀の金融政策決定会合での植田和男総裁の「タカ派」発言が日本株急落の要因の一つでしたが、北海道函館市で開かれた金融経済懇談会での日銀の内田副総裁は、「金融資本市場が不安定な状況で、利上げをすることはない」と述べました。「当面、 現在の水準で金融緩和をしっかりと続ける必要があると考えている」とも語り、追加利上げに対する株式市場の警戒感が和らぎました。

政府・日銀高官の発言に振り回されている株式市場ですが、「恐怖指数」とも呼ばれる日経平均ボラティリティ指数を分析したところ、数値は7月23日に45.63となり、Warning(警告)レベルを超えていました。これは、株式市場が非常に不安定な状態にあることを示しています。ボラティリティの急速な変化を事前に知ることができれば、資金とトレードの管理が容易になり、市場の波にのみ込まれることが少なくなります。

警告レベルは40を超えたときだけではなく、20を下回ったときも市場参加者は注意が必要です。数値が20を下回ると「嵐の前の静けさ」と言える状況に陥り、市場の動きが読みづらくなります。例えば、普段は市場全体の動きと連動する騰落銘柄数の変化が、この状況下では連動しなくなることがあります。

今回のような荒れた相場は滅多に起きませんが、それでも、市場参加者はいざというときの準備を怠るわけにはいきません。